話題

　【ワシントン＝増満浩志】世界保健機関（ＷＨＯ）は１５日、ワシントンで記者会
見を開き、「マラリア制圧のため、ＤＤＴの屋内噴霧を進めるべきだ」と発表し
た。

　ＤＤＴは、生態系に深刻な悪影響を及ぼすとして１９８０年代に各国で使用が
禁止された殺虫剤だが、ＷＨＯは「適切に使用すれば人間にも野生動物にも有
害でないことが明らかになっている」と強調、ＤＤＴの“復権”に力を入れる方針
を示した。

　マラリアの病原体は、熱帯の蚊によって媒介される。ＤＤＴの散布によって激
減に成功した国もあったが、その使用禁止とともに再び増加。最近は世界で毎
年、５億人以上がマラリアに感染し、１００万人以上が死亡しているという。

　ＷＨＯマラリア対策本部長の古知新（こちあらた）博士は「科学的データに基
づいた対策が必要。安全な屋内噴霧剤としてＷＨＯが認めた薬剤の中で、最も
効果的なのがＤＤＴだ」と説明した。ＷＨＯによると、１０か国でＤＤＴの屋内残留
噴霧が行われている。

　ＷＨＯマラリア対策本部長の古知新（こち・あらた）博士は「科学的データに基
づいた対策が必要だ。安全な屋内噴霧剤としてＷＨＯが認めた薬剤の中で、最
も効果的なのがＤＤＴだ」と説明した。

大変ですよ。DDTが復権して、日本で使っていいとなったらそ
の他の家庭用農薬と同様歯止めのない野放図な使い方をさ
れてしまうに違いありません。安全に使えば大丈夫、というより
危険なものなので安全な使い方は存在しないと思うのです。

有機リン系農薬の使用や、農薬の空中散布は法律で規制さ
れていないが、空気中の有機リン系農薬を吸い込むことで呼
吸器などに被害を及ぼす恐れがあることに配慮した。散布が
始まる6月上旬にも要請する方向で調整中という。

小寺弘之（こでら・ひろゆき）知事は同日の記者会見で、有機
リン系農薬の慢性毒性の可能性について、健康問題として研
究を始めていることを明らかにした。

　茨城県南部では4月初旬から連休明けにかけて70人を超える比較的大きな
麻疹（はしか）の流行が発生しているが、千葉県北部でも麻疹の集団発生が起
きていることが明らかになった。国立感染症研究所の感染症情報センターは
「今後、東関東を中心とした麻疹発生地域の拡大、患者数の増加が懸念され
る」として警戒を呼びかけている。

　感染症情報センターが伝えるところによると、千葉県北西部の鎌ヶ谷市では、
5月10日までに市内の高校で麻疹患者6人の集団発生があった。鎌ヶ谷市は
茨城県で集団発生があった取手市とは直線距離で15kmほど離れている。ほぼ
同時期に近距離の複数の地域で集団発生があったことから、感染研では警戒
感を強めている。このほか、千葉県感染症情報センターは千葉県結核・感染症
週報第18週分（5月1日～5月7日）で、柏市の定点医療機関から2例、松戸市か
ら同1例の麻疹発生報告があったことを示している。

　今回の流行では、麻疹ワクチンの接種歴がある症例が多い。茨城県南部の
流行では5月8日までに感染が分かった小学校の14人全員、中・高校の33人中
22人（累計47人中36人、約76％）が既接種者だった。

　千葉県感染症週報は、こうしたワクチン既接種者が感染した場合、定点報告
の要件を満たさず、麻疹として報告されない問題を指摘している。既接種者の
感染ではカタル症状などが出ない修飾麻疹を呈することが多い。しかし、今年
の4月に改訂された報告基準では、全身の発疹、発熱、カタル症状のすべてが
揃わないと、たとえ麻疹ウイルス陽性、あるいは抗体上昇が確認されても、麻
疹として定点報告できないという。流行を迅速に把握し、拡大を食い止める目
的のサーベイランス規準としては適切でない面もあり、今後、再検討が必要に
なりそうだ。

　また、千葉県感染症週報では、修飾麻疹の場合、迅速診断で溶連菌やアデ
ノウイルス陽性だった場合、これらが起因菌だと診断されることもあるので注意
が必要と指摘している。

　発熱や嘔吐（おうと）を伴う病気の子どもを預かる病児保育が、新たな福祉政
策として注目されている。厚生労働省の緊急サポートネットワーク事業では、２
４都道府県の事業団体が自宅や保育者宅など在宅型の病児保育を受託してい
る。しかし、現場では預かった子どもの病状の急変に混乱したり、事業の認知
度の低さに苦慮しているケースがある。働く親のニーズは高まる一方だが、子
どもの安全面や料金の地域格差など病児保育の問題が浮き彫りになってい
る。【秋本裕子、高本耕太】

　「熱が高いので、病院に連れて行きましょう」。昨年末、静岡市のパート、鈴木
明日香さん（３２）方で、長女の梨世（りせ）ちゃん（２）を保育していた元幼稚園
教諭、後藤輝乃さん（４０）は、帰宅したばかりの鈴木さんにそう勧めた。

　午前８時に預かった時点で、梨世ちゃんの熱は３７．５度。それが午後３時半
ごろに３９．５度に上がった。「座薬を入れようか、かかりつけ医に相談しよう
か」。迷っているうち、心配して早めに鈴木さんが帰宅。２人は車にぐったりした
梨世ちゃんを乗せてかかりつけの小児科医院に急行。普通の風邪と診断され、
ほっと胸をなで下ろした。

　後藤さんは、静岡市のＮＰＯ法人「活き生きネットワーク」（杉本彰子理事長）
のサポート会員。これまで１０回以上病状が悪化した児童の自宅などに派遣さ
れたこともある病児保育のベテランだ。それでも、梨世ちゃんのように急激に熱
が上昇した場合は、判断に苦慮する。

　今年に入り、別のサポート会員が感染性胃腸炎である「ロタウイルス下痢症」
に感染した乳児を預かった時には、激しい下痢でぐったりしたため、医師と綿密
に連絡を取り合い脱水症状にならないよう水分補給を続けたこともあった。一歩
間違えれば、死亡するケースもありうる。

　同ＮＰＯは昨年９月からこの自宅サポートサービスを始めた。小児科医と提携
し、万一の場合には医師が駆けつける。静岡市から浜松市まで対象地域を広
げ、６月には沼津市でも開始する予定だ。４月末までに延べ１０２人の子どもを
預かった。８３年から病気の子どもたちを含めて幅広い保育を経験していたため
この事業開始後もスムーズに進み、厚労省も「最もうまく運用されている」と評
価する。

　だが、開始８カ月で緊急時の安全面の課題も見えてきた。病院に保護者の了
解なく連れていくかどうか、そういう緊急性の対応がシステム的にできていない
からだ。

　加えて、杉本理事長は「利用者の金銭的負担が大きい」と指摘する。同ＮＰＯ
での利用料は１時間１０００円。１日預かれば１万円前後になるため、「県に利
用料の半分を負担してもらいたい」と要望する。そのうえ、病児を連れての移動
は主にタクシーだ。同理事長は「利用者への負担が一層大きくなる」と懸念す
る。

　一方、埼玉県では、受託した社会福祉法人「むつみ会」が６月からの運営開
始を目指し、サポート会員やコーディネーターの確保と、地元医師会への根回
しに追われている。預かり保育の経験は乏しく、ゼロからのスタート。サポート
事業そのものが広く知られていないことから、ネットワーク作りが思うように進ま
ない。スタッフの倉（くら）克成さん（５７）は「今いる５人のスタッフでは全県をカ
バーできない。国はもっと制度の周知を図り、県や市町村にも主体的にかかわ
ってほしい」と訴える。

　厚労省とは別に、民間も独自に病児保育を進めている。ＮＰＯ法人「フローレ
ンス」（東京都中央区、駒崎弘樹代表）は、昨年４月から東京都中央、江東両区
で始めた。「医師との連携」を第一に、預かる前にかかりつけの医師への診察
を受けることを徹底して、急変に備えるようにした。ＮＰＯ法人「病児保育を作る
会」（千葉県船橋市、賀川祐二代表）は、東京都江戸川、葛飾、墨田各区や埼
玉県川越市を中心に０４年１２月から活動している。

　病児保育に対するニーズは確実に高まっている。厚労省が昨年行った保育
所利用実態調査などをもとに推計すると、全国で病児保育を必要とする児童は
約６５万４０００人。これまでの育児支援策は専業主婦の家庭を想定したもの
で、９０年代以降の女性の急速な社会進出に、制度整備が追いついていない
のが現状だ。厚労省所管の独立行政法人「労働政策研究・研修機構」が、就
学前の子どもがいる働く女性１０００人に聞いた調査（０３年）では、９割が「子ど
もの看護のために仕事を休んだことがある」と回答し、年１１日以上休んだ人も
３割に上っている。

　病児保育の課題は安全性確保に加え、地域格差の是正だ。厚労省が進める
緊急サポートネットワーク事業での子供の預かり保育料金は、１時間約７００～
１２００円と都道府県でばらつきがある。料金は、委託を受けた事業団体が各都
道府県の最低賃金や需給のバランス、民間サービスの料金などをもとに独自
に設定している。複数の事業団体からは「利用者の自己負担額に大きな格差
があると、不公平感が生まれる」との指摘もあり、子育て対策に詳しい渥美由
喜・富士通総研主任研究員は「事業団体任せにせず、保育にあたるサポート会
員の質に関して一定の規定を設けたり、地域ごとに親の負担に差が生じないよ
う助成の枠組みを作るなど、国はもっと積極的な関与をすべきだ」と指摘する。

　厚生労働省が仕事を持つ親に代わって病気の子どもを預かる在宅型の病児
保育に力を入れている。昨年９月から始めた緊急サポートネットワーク事業で、
同省が実施計画を認めた社会福祉法人など都道府県各１団体に委託する。し
かし、今年４月から全国一斉スタートという当初計画に対し、現段階での委託
は２４都道府県にとどまり、１６府県ではメドが立たない状況だ。仕事と育児の
両立手段や少子化対策として期待が大きい半面、子どもの安全性確保のため
に医師といかに連携するかなど課題は少なくない。

　同事業は、仕事を持つシングルマザーや共働き家庭の子どもが急病になった
り、親が急な出張で不在になるなどの緊急時に、子育て経験がある母親らのサ
ポート会員が子どもの自宅に出向いて預かったり、会員宅で預かる仕組み。厚
労省は今年度分として委託金６億５０００万円を支出、１０００万～３０００万円を
社会福祉法人など事業団体に委託する。

　子どもの場合、病状は急変しやすく、委託された各団体は独自に医師会や地
域の小児科医と提携して非常事態に備える必要がある。こうした面などがネッ
クになり、宮城、愛媛、宮崎など７県は委託が今年度中にずれ込み、岐阜、京
都、福岡など１６府県では、広範囲なサポートのネットワークを確保できなかっ
たり、医師との調整不足などで、実施の見通しが立っていない。「１団体が都道
府県全体をカバーする」（厚労省）との原則にも、現場では「広範囲に同等にサ
ービスを行き届かせるのは難しい」など戸惑いの声が上がる。昨年９月に委託
を受けた埼玉県の社会福祉法人「むつみ会」は６月に事業を開始するが、初年
度は一部地域でのサービスにとどまる。

　現在、病気の子どもを預かるサービスとしては、小児科医院などに併設され
た病児・病後児保育施設が全国に約５００カ所あるが、定員が数人の場合が多
く、インフルエンザの流行期などには利用者が殺到して十分に対応できない。
また、家庭で子どもを預かるサービスとして市町村が実施する「ファミリー・サポ
ート・センター」は予約制のうえ、病児は対象外の場合が多い。緊急サポートネ
ットワーク事業は、緊急の病児保育という従来制度の欠落を埋めるために生ま
れた。だが、子どもの預かり保育料金に時間当たり最大５００円程度の地域格
差があるなどの問題も解決していない。【秋本裕子】

　【ことば】病児保育と病後児保育　病児保育は、発熱や嘔吐（おうと）を伴った
り、インフルエンザやはしかなど通常の集団保育施設では預かれない状態の子
どもを預かること。病後児保育は、病気が回復期にあるが、他の子どもに感染
させる恐れがある子どもを預かること。ただ、両者に明確な規定や区別がなく、
子どもの病状を見て病児か病後児かをその都度判断している。

黄砂が肺に入ると花粉症や気管支ぜんそくなどのアレルギー症状が悪化する
というマウス実験結果を、市瀬孝道（いちのせ・たかみち）大分県立看護科学大
教授（環境毒性学）と国立環境研究所などのグループが29日までにまとめた。

　市瀬教授らは、マウスの肺に、アレルギー症状を起こす卵白アルブミン（卵の
白身の成分）と中国・ゴビ砂漠南部で採取した黄砂をカテーテルで注入し実
験。卵白アルブミンだけを入れたマウスと比較した。黄砂は環境基準値の2-4
倍の量とした。

　卵白アルブミンだけでも気管支などに炎症が起きたが、黄砂を入れた場合は
炎症はより強かった。肺を洗浄した液体を調べると、アレルギー性疾患で増え
る白血球の1つ好酸球は十数倍、好酸球を増加させる生理活性物質「インター
ロイキン５」は100倍以上だった。

　韓国の黄砂の量は日本の5-10倍とされる。海外環境協力センターによると、
黄砂があった数日間は呼吸器や循環器の病気で入院した人がそれぞれ８％、
４％増えたという韓国の大学の調査結果がある。

　市瀬教授は「日本の黄砂は韓国と比べ細かく、肺に入りやすい。微量でも吸
い込むと花粉症やぜんそくなどが悪化する可能性があり、マスクで防ぐことが
必要だ」と指摘している。

黄砂が観測されると同時に咳、鼻炎、ぜんそくその他の症状を訴えるヒトが激
増しました。やはりそうだったかというのが感想です。黄砂が飛来する前にこの
ような報告が出てくれれば被害者は少なくなったのではないかと思いました。

　米国食品医薬品局（FDA）は3月29日、リレンザ（一般名ザ
ナミビル）を、インフルエンザA・B型の予防薬として承認した。5
歳以上が投与の対象となる。リレンザはこれまで、インフルエ
ンザA・B型の治療薬として承認を受けていた。

　これまでに、4つの大規模臨床試験で、リレンザのインフルエ
ンザ予防効果を確認している。そのうち、患者からその家族へ
の感染予防について調べた2つの試験では、家族でインフル
エンザを発症した人の割合は、プラセボ群で19.0％だったのに
対し、リレンザ群では4.1％に留まった。被験者の年齢は5歳以
上だった。

　また、インフルエンザが流行した地域の住人を対象にした臨
床試験では、インフルエンザ発症率はプラセボ群で6.1％だっ
たのに対し、リレンザ群では2.0％だった。この試験の被験者は
18歳以上だった。同じく流行地域を対象に行った別の試験で
は、プラセボ群のインフルエンザ発症率が1.4％だったのに対
し、リレンザ群では0.2％だった。こちらの試験の被験者年齢は
12～94歳で、56％が65歳超だった。

これまでに、リレンザの副作用として気管支けいれんが報告
されているため、喘息や慢性閉塞性肺疾患の人へのリレンザ
の投与は不適切だとしている。

国内唯一のポリオ（小児まひ）ワクチンメーカー、財団法人日本ポリオ研究所
（東京都東村山市）が、現行の生ワクチンより安全性が高いとして開発を進めて
いた不活化ワクチンの製品化を断念し、厚生労働省に提出した製造承認申請
を取り下げていたことが1日、分かった。

　単独で使うものとして申請していたが、厚労省検討小委員会が世界的に導入
が進む4種混合ワクチンとするよう提言したため、それに沿って方針転換した。4
種混合の製品化にはあらためて臨床試験（治験）や承認申請が必要で、生ワク
チンからの脱却には数年から10年程度かかりそうだ。

　1981年以降の国内のポリオによるまひ患者の報告は多い年で数件だが、い
ずれも毒性を弱めたウイルスを使い口から投与する生ワクチンが原因で起きて
いる。ウイルスの毒性をなくし、免疫をつけるのに必要な成分を使って作る注射
液の不活化ワクチンへの切り替えが急務とされている。

　しかし、03年3月に同小委員会が、ワクチンの接種回数を減らして接種率を上
げるため、ＤＰＴ（ジフテリア、百日ぜき、破傷風）混合ワクチンに、ポリオ不活化
ワクチンを加えた4種混合とするよう提言した。

　同研究所が予定していた追加の治験実施も難しくなり、製造承認申請を取り
下げた。申請書類の不備などで厚労省から治験のやり直しを求められたことも
影響した。

　幼稚園や小中学校などで、園舎や校舎を木造に建て替える
例が少しずつ増えている。木材の持つ柔らかな手触りが子ど
もたちに好評だという。

群馬県高崎市の私立長野幼稚園は２年前、木造で２階建て
の園舎を新築した。床にはコルクを敷いているため、歩くと心
地よい弾力がある。「子どもは遊んだり、走ったりして、しょっち
ゅうけがをするのが当たり前。木製の建材なら転んだときのシ
ョックを和らげる効果があります」と園長の原徳明（とくみょう）
さんは話す。

　それまでの園舎が老朽化したため建て替えたが「木造以外
は考えなかった」と原さん。住宅建材から揮発する化学物質で
めまいなどが起こる「シックハウス症候群」が問題になってい
たからだ。教育界では「シックスクール」という言葉も使われて
いる。木材は原因物質が少ないとされ、子どもたちの健康を最
優先しようと考えた。

　ただ、木造建物は塗料の塗り替えなど、鉄筋コンクリートに
比べて維持費がかかるという。火災保険の費用もコンクリート
に比べると約３倍だ。それでも原さんは「木造ならではの雰囲
気や、子どもの安全対策を考えると、決して高くないと思いま
す」。木材の大半を県内産にし、県から補助金を受けることも
できた。

　福井県越前市の市立白山小学校も３年前、鉄筋コンクリート
から木造に建て替えた。２階建ての新校舎は、冬でも室内が
底冷えしなくなった。木材はコンクリートより熱伝導率が低く、
断熱効果が高いためだ。

　「窓から入ってくる太陽光で、木が明るく輝きます。ヒノキのに
おいが漂い、子どもも木の壁を触っています」と教頭の岸本正
一さんは話す。

文部科学省は木造校舎の建設を積極的に進めている。２００
４年には、学校施設で木材使用を促進するよう、各県の教育
委員会に通達を出した。学校関係者などを対象に「木材を活
用した学校施設に関する講習会」なども全国で開催している。

　同省によると、１９８０年代半ばに新築された公立の小中高
校の校舎はほとんど鉄筋コンクリートで造られていたが、２００
４年度には全体の７％が木造になった。新築だけでなく、校舎
や園舎の天井や床、壁だけを木材に変えるという改修も目立
つ。

　子どもと環境の関係を研究する研究者などで組織されている
「こども環境学会」事務局長の中山豊さん（都市計画）は「学校
生活の質の向上が重視されるようになり、木材校舎が増えて
きたのでは。子どもが木材と触れ合うことは、触覚の発達にも
つながる。教育現場にもっと木を取り入れてほしい」と話してい
る。 (2006年4月1日読売新聞)

ＰＴＡが木造の校舎を要望してもまったく聞き入れずコンクリートの校舎を作り続
けている教育委員会は子供の方より建築業者の方を向いているとしか思えま
せん。建築業者にとっては木造はもうけの少ない仕事です。コンクリートであれ
ば見えないところは手抜きも可能です。儲けも多いのです。

　川崎厚生労働相は３１日午前の閣議後会見で、４月から子
どもの定期接種から外れる麻疹（ましん）（はしか）と風疹の単
独ワクチンについて、早期に定期接種に戻すことを表明した。

　子どもの麻疹と風疹を予防する定期接種は、１日からＭＲワ
クチン（麻疹・風疹混合ワクチン）に切り替えることを閣議決定
している。しかし、麻疹か風疹の一方にかかった子どもは、政
令の規定でＭＲワクチンの定期接種ができないため、今後、ワ
クチン未接種の子どもが増える心配があり、方針の変更を決
めた。（2006年3月31日読売新聞）

従来、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）への暴露は、
主に病院で起きていた。しかし近年、医療とは縁のない人々に
もMRSA感染が見られるようになっている。米国ジョージア州ア
トランタで外来を訪れた黄色ブドウ球菌（S. aureus）による皮
膚・軟部組織感染患者を対象に、集団発生ではないMRSA市
中感染の状況を調べたところ、感染部位から分離された黄色
ブドウ球菌の、実に72％がMRSAであり、その87％が市中感染
型のMRSAクローンであることが判明した。米Beacon Clinicの
Mark D. King氏らの報告で、詳細は、Annals of Internal
Medicine誌2006年３月７日号に掲載された。

　これまで、市中感染MRSAによる皮膚・軟部組織感染患者の
ほとんどは、矯正施設の被収容者や同性愛の男性、スポーツ
チームの選手など、特定の条件を持つ人々だった。そうした集
団から分離されるMRSAの遺伝子型は、主として、パルスフィ
ールド・ゲル電気泳動（PFGE）によって「USA 300」に分類され
る。一方、米国先住民の市中感染MRSAには「USA 400」タイプ
が多いと報告されている。

　USA 300とUSA 400は通常、ベータラクタム系抗菌剤とエリス
ロマイシンに耐性で、クリンダマイシン、トリメトプリム-スルファ
メトキサゾール配合剤、フルオロキノロンには感受性を示す。
一方、医療関連MRSAは一般に多剤耐性を示す。

　著者らは、2003年８月１日から2003年11月15日の間に、アト
ランタの市街地にある1000床の病院と関連する外来施設を受
診した外来患者の皮膚と軟部組織から採取された黄色ブドウ
球菌の遺伝子型を同定した。また、各患者の医療歴を抽出、
抗生物質感受性試験の結果も得た。

　結果として、384人の皮膚・軟部組織に黄色ブドウ球菌の感
染があった。389検体を採取し、電気泳動（PFGE）の結果と抗
生物質感受性をもとに、次の３群に分類した。

第１群： USA 300またはUSA 400だと確認された検体（244検
体、63％）。PFGEを実施できなかった検体についてはベータラ
クタム系抗菌剤とエリスロマイシンのみに耐性を示したものを
市中感染と判定した。

第２群： USA 300/USA 400以外（35検体、９％）。医療関連型
に分類されるUSA 500、USA 100、USA 800と、ベータラクタム
系抗菌剤とエリスロマイシン以外に１つ以上の抗生物質に耐
性を示したもので、非市中感染と判定した。

　次に、電気泳動で同定されたMRSA検体175検体について分
析したところ、市中感染型が159検体（91％）で、その99％（157
検体）がUSA 300型だった。うち136検体（87％）はベータラムタ
ム系抗菌剤とエリスロマイシンのみに耐性を示した。15検体
（10％）はレボフロキサシン、４検体（３％）、はクリンダマイシ
ン、１検体（１％）はリファンピシン、１検体はゲンタマイシンにも
耐性だった。一方、非市中感染型を示した16検体中14検体
（88％）は、ベータラクタム系とエリスロマイシン以外の抗生物
質にも耐性を示した。

　感染者の特徴を調べたところ、多変量解析で市中感染MRSA
との関係が有意だったのは、黒人（有病比1.53）、女性（同1.
16）、発症前12カ月間の入院（同0.80）だった。

　患者から分離された黄色ブドウ球菌株に対する有効性がin
vitroで認められなかった抗生物質が投与された患者の割合
は、市中感染型MRSA群では65％、感受性菌（MSSA）では１％
で、有意な差が見られた。

　本研究により、黄色ブドウ球菌による皮膚・軟部組織感染の
市中発症は、主に、USA 300によるものであり、多くの医師が
MRSA感染だと認識していないために、MRSAには効果がない
ことが明らかなベータラムタム系抗菌剤などを投与しているこ
とが明らかになった。

皮膚・軟部組織の感染が重症化している患者には、市中感染
型MRSAに有効なバンコマイシンなどを当初から用いるべき
で、さらに重症で入院した患者については、院内感染を予防す
るためにも、バンコマイシンを第１選択薬にすべきだ、と著者ら
はいう。さらに、増加する市中感染型MRSAの継続的監視と、
他地域における感染規模の評価が必要だ、と述べている。

　朝食を食べない中学生の数学の学力は、欠かさず食べる中学生の６割程度
－－。川崎市教委が実施した学習診断テストと学習状況調査の相互分析で、
こんな結果が出た。どの教科も「必ず食べる」生徒の正答率は「食べない」生徒
の正答率を上回ったが、数学と英語で、特に差が顕著だった。

　学習状況調査は、生活習慣や学習意識をアンケート形式で答えるもの。市教
委が昨年１１月、市内の小中学生を対象に、学力診断テストと同時に実施し
た。中学２年生７８６６人の両方の結果を、相互分析した。

　中学生の朝食摂取状況と各教科の正答率の比較では、数学は「必ず食べ
る」と答えた生徒の平均正答率が６１％、「食べない」は３８％と差が開いた。英
語は「必ず食べる」が６１％、「食べない」が４３％だった。差が小さかったのは
国語で、それぞれ６６％、５５％だった。

　自宅での勉強内容別でも、数学は「宿題のほかにも毎日勉強する」生徒の正
答率が７０％、「宿題があってもあまり勉強しない」生徒は３８％で、もっとも差が
開いた。

　同市教委は、今回の結果に「（朝食をきちんととるなど）生活習慣がしっかりし
ている児童、生徒は学習意欲も高いという傾向が出た。今後調査結果を詳しく
分析し、指導に役立てたい」と話している。【市川明代】

　あちこちの学校で朝食を食べさせるという動きが出ています。朝食べてこない
児童に朝食を与えないと教育ができないということが明らかになってきているか
らです。

　　厚生労働省は24日、はしかと風しんの単独ワクチン接種に
ついて、今後も公費負担する方針を固めた。4月からはしかと
風しんの混合ワクチン（ＭＲワクチン）接種が始まるが、いずれ
か一方のワクチンを既に接種した子供は自己負担で受けざる
を得ないケースが出るのを回避する。具体的な内容を詰め、
省令などの早期改正を目指す。

　混合ワクチンは1回目を1歳時、2回目を小学校入学前に接
種する。単独ワクチンを既に受けていたり、1歳までにどちらか
の病気にかかった子供は、安全性などの面から混合ワクチン
を受けられないという。

　春先から流行のシーズンを迎える百日咳。近年、年長児や成人の感染報告
数が増加するとともに、局地的な流行も各地で発生している。感染者の増加を
くい止めるには、成人への対処が重要だ。

　「2004 年は、今までになく百日咳患者が多かった。年長の患児が出てきたの
もここ最近だと思う」。旭川厚生病院（北海道旭川市）小児科主任部長の坂田
宏氏は、こう話す。同科での2001～ 03 年の百日咳患者数は、年間それぞれ1
人、7人、1人であったのに対し、2004 年は40人、2005 年は22人と急増した。

　原因の一つとして、2004 年は旭川市のDPTワクチン接種率が例年より10 ～
15% ほど低い73.5% だったことも考えられる。しかし、患者のワクチン未接種率
は51%にすぎなかった（図1）。ちなみに家族内感染は16人（23%）だった。

　千葉県木更津市の君津中央病院小児科も、昨年、一昨年と流行を経験して
いる。2002 年、2003 年はそれぞれ2人と3人だった15 歳までの患者数が、
2004 年1月から2005 年3月までに55人と急増した。ワクチン4 回接種者も11
人（20%）おり、そのうち10 歳以上が5人を占めていた。同科の永井文栄氏は、
「百日咳に対する意識が変わった。この経験から、長引く咳の患者には、必ず
念頭に置くようになった」と話す。っているといえる」と評価する。

高濃度の鉛が検出され、乳幼児がなめたり飲み込むと危険だと指摘された金
属性アクセサリー。右下は鉛の溶出量が米国の指針の５６倍だったブローチ　
スーパーなどで販売されている主に子ども対象の安価な外国製金属アクセサリ
ーの多くに、高濃度の鉛が含まれていることが、東京都の調査で分かった。雑
貨類について国内では鉛の規制はないが、調査した７６点のうち６割が米国の
基準の含有量を上回っており、中には米国基準の５６倍の鉛が溶け出るブロー
チもあった。鉛には脳や神経を侵す毒性がある。乳幼児がのみ込むなどすると
深刻な影響を受ける恐れがあるとして、都は他の道府県や消費者団体などを
通じて注意を呼びかける一方、厚生労働省と経済産業省に規制を設けるよう求
めた。

　都生活文化局は、米国消費者製品安全委員会（ＣＰＳＣ）が昨年２月、金属製
アクセサリーに含まれる鉛の暫定基準を設け、基準を超えた商品を回収したの
を受け、調査を実施した。

　調査対象は、都内のスーパーや１００円ショップなどで販売されている１００～
１０００円程度の指輪やネックレス、携帯電話ストラップなど７６点。全国的に販
売されているという。

　検査の結果、鉛の含有量がＣＰＳＣの基準（０．０６％）より高かったのは４６点
で、うち基準の８３３倍に当たる５０％以上の高濃度のものが３２点あった。基準
値を超えたのは、いずれも中国、韓国、台湾製だった。

　のみ込んだ際、鉛が胃酸に溶けるため問題となる鉛の溶出量について、高濃
度だった３２点のうち２１点を調べたところ、１４点がＣＰＳＣの基準（１７５マイク
ログラム）を超えた。最も溶出量が多かった中国製ブローチは５６倍だった。

　都や業界団体によると、安価な金属性アクセサリーは雑貨に分類され、生産
量や輸入量の把握は難しいという。国内では、水や食品、鉛筆などに鉛の規制
があるが、「食べたり飲んだりすることを想定していない」として雑貨類は規制さ
れていない。鉛を摂取すると脳や神経を侵し発達に悪影響が出る危険があり、
幼児は大人に比べて鉛を吸収しやすいとされる。

　都生活文化局の担当者は「外見では鉛を含んでいるか判断できない。規制や
警告表示などの対応が必要。口に含むだけでも危険は否定できず、家庭でも
取り扱いに注意して欲しい」と話している。【猪飼順】

気管支ぜんそくを発症している小中学生の割合は都道府県によって違い、最大
2倍の差があるとの調査結果を、厚生労働省研究班（主任研究者・赤沢晃（あ
かさわ・あきら）国立成育医療センター小児期診療科医長）が24日までにまとめ
た。

　気候や人口密度などとの関連も調べたが、地域差の原因は不明。「暖房方法
の違いなど室内環境が関係しているのかも」との見方もあり、研究班は詳しい
調査や分析が必要としている。

　赤沢医長らは昨年6、7月に、全国800校の小学1、2年生の保護者と中学2、3
年生本人の計約13万4000人に、国際共同疫学調査にも使われる質問票を送
り、約８０％に当たる約10万7000人から回答を得た。

　最近1年間にぜんそく症状を示して治療が必要と考えられた子どもの割合は、
小学生が平均１３・６％、中学生が同８・７％。都道府県別では、小学生は北海
道が１８・４％と最も高く、京都府が９・６％と最も低かった。中学生で高かった
のは長崎県の１３・１％、低いのは富山県の６・１％と、最大で約2倍の開きがあ
った。

　また、一般に小児ぜんそくは中学生になると減るが、今回の調査では、長
崎、埼玉、熊本など、小学生と中学生であまり差がない地域もあった。

　気管支ぜんそくは、ダニやカビなどのアレルギー性物質で気管支に炎症が起
き、呼吸困難になる。研究班の国立病院機構相模原病院の秋山一男（あきや
ま・かずお）臨床研究センター長によると「国際比較では、感染症や気候条件の
違いで地域差が説明されることが多い」。

　このため赤沢医長らは、気候条件や人口密度、スギ花粉のもとになる森林面
積などとの関連の有無を分析したが、いずれも「クロ」とまで言えるものはなか
った。

　一部の地域では、室内で飼育しているペットや、家族のアレルギー疾患の有
無、親の喫煙状況なども調べており、今後のデータ分析で地域差の手がかりが
得られる可能性がある。

　今回の調査では、ぜんそくの子どもの半分近くが、アレルギー性鼻炎やアトピ
ー性皮膚炎を併発し、日常生活に支障が出ていることも浮き彫りになった。

　花粉症のアレルギー症状が出ても、妊娠中は薬を飲まずに我慢する人は多
い。だが花粉症の症状を抑える薬の中には、妊娠中も使用可能なものもある。
妊婦と薬についての相談窓口も増えてきており、専門家と相談しながら、つらい
季節を気持ちよく過ごす方法を探したい。

　昨年１１月に長男を出産した東京都江戸川区の成田晴美さん（３９）は、妊娠
がわかったのが昨年３月の花粉症シーズン。例年ひどいアレルギー症状に悩
まされていたが、耳鼻科では「産婦人科で薬の処方を受けなさい」、産婦人科
では「耳鼻科に行って」と言われた。「寝ても覚めても鼻づまり。母親なのだか
ら、赤ちゃんのためだからと、ひたすら我慢でした」と話す。

　妊婦の薬剤使用については慎重意見が根強い。厚生労働省の研究班による
「鼻アレルギー診療ガイドライン」には、妊婦の使用実績に応じた薬の安全評価
が示されているが、「妊娠４か月の半ばまでは原則として薬物は避けたほうが
安全」としている。

　虎の門病院（東京都港区）が開設する「妊娠と薬相談外来」に過去１５年間で
寄せられた相談延べ３万８０００件のうち、アレルギー関連は約２４００件。妊娠
に気付かずに花粉症薬を飲み、中絶を考えるほど深刻に悩んだというケースも
多いという。

　花粉症治療に使われる内服薬には、抗ヒスタミン剤と抗アレルギー剤があ
る。同外来を担当する産婦人科医の横尾郁子さんによると、抗ヒスタミン剤は
長年、妊婦が服用してきた実績があるため、「必要に応じて使うことが可能」と
いう。添付文書などに「妊娠中は投与しないこと」と記載されていても、「製薬会
社の姿勢や希望を示したもので、実際の危険度とはほとんど関係ありません」
と話す。

　ただ、抗アレルギー剤の中には、使用実績が浅い薬もある。心配する人は妊
娠初期（３か月）までの使用を控えるよう、横尾さんは勧めている。「点眼薬、点
鼻薬など局所治療薬はまず心配ありません。妊婦は我慢して当然という発想
はやめましょう」

　同病院のように、妊婦と薬について予約制の相談外来を設ける病院は少しず
つ増えてきた。国立成育医療センター（同世田谷区）は昨年１０月、「妊娠と薬
情報センター」を開設。聖路加国際病院（同中央区）にも「妊娠と薬相談クリニッ
ク」が設けられている。国立成育医療センターの母性内科医長、村島温子さん
は「花粉症のつらさには個人差があるが、我慢し過ぎも母体の安定のためには
逆効果。薬を使う選択肢もあります」と話す。妊娠中は血液量が増え全身がむく
み、普段よりつらく感じることもあるためだ。

　横尾さんは「かかりつけの耳鼻科や産婦人科で対応してもらえなくても、大学
病院や総合病院なら、妊婦の薬使用についてアドバイスを得られるでしょう。我
慢せずに相談を」と話している。

風邪などの初期にはよく熱が出る。この発熱には、体の自己治癒力を引き出
す大切な役割があることが、最近の医学研究で明らかになってきた。風邪を悪
化させない養生の工夫と合わせて、専門家に聞いた。（編集委員・小出重幸）

　４歳と７歳の子どもを育てる東京都目黒区の主婦、柳生直子さんは子どものこ
ろに漢方薬を使いながらぜんそくを改善させた体験から、家族が病気になった
際は、近所の医師や薬剤師と相談しながら漢方薬を使っている。

　千葉大医学部教授（和漢診療学）の寺沢捷年（かつとし）さんは「発熱には、
身体が免疫という防御機構を始動させるための役割があります」と説明する。

　風邪の初期には、寒気を感じたり、風に当たると悪寒がしたり、首筋など関節
がこわばったりなどの症状がよくみられる。「これらは、ウイルスなどの病原体
が体内で増殖を始めたサイン。免疫細胞がこれをキャッチし、体温を上げる指示
が出されます。そして発熱に伴ってガンマ・インターフェロンなどの細胞性免疫
機能が働き出し、ウイルスを駆逐する態勢が整う。だから発熱も大切な治療プ
ロセスなのです」と寺沢さんは言う。

　そして発熱時には、適度な汗をかくことが大切だという。葛根湯などには発
熱、発汗を促す働きがある。「発汗すれば体温が上がりすぎないよう調節できま
す。これでウイルスと戦う準備が整い、後は自分の免疫力が病気を治すので
す」

　汗をかくと、そのまま治ってしまうケースもあるが、熱が残ったり、食欲が落ち
たりするケースも多い。目黒区内の薬局で、柳生さんの相談相手となっている
昭和大薬学部講師の根本幸夫さんは「その段階では小柴胡湯（しょうさいこと
う）を処方するなど、症状に応じた方剤が用意されています。でも何よりの治療
法は、消化を助け、体を温めることです」と指南する。

　漢方医学は、季節や症状に応じた食事や生活の工夫を「養生法」として伝え
ている。寒気には熱いショウガ湯などを、のどの違和感や痛みがある時は大根
のおろし汁、ナシの果汁などを飲む。

　「風邪が長引いたり、熱さと寒気を交互に感じる時は、ふろふき大根にショウ
ガを添えたり、根菜類を温かく炊いたもの、あるいは鍋などの献立がお勧め。の
どの痛みがある時はマスクをして寝ることも有効です」。根本さんは、養生は自
己回復力を最大限に活用する知恵だという。

　「のどから風邪にかかりやすい子、熱を出しやすい子など、それぞれ体質があ
ります。風邪をひきそうだと思ったら、足を湯に浸して温める『足湯』をさせて汗
をかかせたり、肩甲骨の間をカイロで温めたり、風邪も早めに手当てすれば、軽
く治してしまうことができます」と話している。

脳の仕組みを説明する篠原さん　脳を鍛えるのがブームだ。「ぼけない脳」を目
指し、やれ計算だ、音読だと日々努力する人も少なくない。ところが最新の脳科
学で、実は食事や運動、人間関係までが脳の活性化に深くかかわっていること
が分かってきた。「ボケない脳をつくる」（集英社）などの著書もある諏訪東京理
科大の篠原菊紀助教授（脳システム論）に、脳に良い暮らしについて聞いた。
【小国綾子】

　「脳に良い食事」など存在するのか？　答えはイエス。篠原さんは「『ま・ご・
わ・や・さ・し・い』、つまり豆類、ごま、わかめ・海藻類、野菜、魚、しいたけ・き
のこ類、いも類をとってください」という。まるで生活習慣病予防だ。「その通り。
体に良いものは脳にも良い。生活習慣病予防食は脳に理想的な食事です」

　脳が必要とするのは主に糖分、脂質、アミノ酸。糖分は脳のエネルギー、脂
質は脳組織、アミノ酸は神経伝達物質を作る。しかし飽食の時代、この三つは
普通の食事でも十分。むしろ、ほかに必要なビタミンやミネラルをバランス良く
摂取するために、日本型の食生活が良いという。

　一方、怖いのは無理なダイエット。「朝食抜きは脳にとって最悪。糖分が脳に
供給されないと、脳は働かない。だから朝食抜きの中学生や高校生はキレや
すく、意欲も低いわけです」

　篠原さんらは長野県松本市で中高年の人にウオーキングをしてもらい、実験
したことがある。半年間、ウオーキングを習慣とした人は、しなかった人に比
べ、前頭葉機能テストの成績が大幅に改善した。

　また、米国の研究でも、平均６５歳の男女が週３回、１回４０分のウオーキン
グを半年間続けた結果、注意力テストの成績が１１％も向上し、前頭葉の中で
も意欲をつかさどる「前部帯状回」の厚みが増したという。カナダでは「日ごろか
ら運動している人に認知症の割合は少なく、運動していない人との差は２～８
倍」という研究報告もある。

　運動は体にいいが、脳にも良いというわけだ。メカニズムは研究途上にある
が、運動で筋肉を動かすと血流がよくなり、酸素を大量に脳に送り込むことがで
きるのに加え、運動が脳の一部を刺激することなどが要因として考えられてい
る。

　赤外光を頭皮上から照射し、脳活動による脳血流変化を画像化する「光トポ
グラフィー」という計測装置が発明されて以来、脳をめぐる研究が進んでいる。
篠原さんもこの装置で実験したところ、自転車こぎをしている時の脳は、音読や
計算などをしている時よりも前頭葉外側部の血流が増し、活性化していたとい
う。

　人間が寝ていても、脳が常に眠っているわけではない。深い眠りと浅い眠りが
交互に続き、脳は深い眠りの時だけ休むことができる。「このような『いい眠り』
が得られないと脳の老化は進みます」と篠原さん。「いい眠り」が得られている
かどうかは、目覚めでだいたい判断できる。「目覚めが良い人は大丈夫。一
方、４０、５０代になると寝付きが悪い人や眠りが浅い人、すっきり目覚められな
い人が増えてきます」

　そこで篠原さんが提案するのが「運動」だ。運動して筋肉が疲れれば、セロト
ニンという脳内物質の分泌が盛んになる。このセロトニンは夜暗くなると、安らか
な睡眠をもたらすメラトニンという物質に変換されるからだ。

　もう一つ、脳を元気にするのが人間関係だ。実際、光トポグラフィー装置の実
験では、楽しく会話している人の前頭葉外側部は音読や計算の時より活性化し
た、と篠原さんは言う。しかし「嫌な相手との会話や理解できない難しい会話で
は前頭葉外側部は働かない。定年後、人間関係を面倒くさがっていると、途端
に脳機能が衰えてしまいます」と警鐘を鳴らす。

　しかし、人付き合いが苦手な人にとって、他人とのコミュニケーション自体が結
構なストレスだ。おまけに、ストレスこそが、脳を老化させる一番の原因というか
らやっかいだ。

　「仕事上のストレスで疲れ果てると、ぐっと老け込んだ気がしますが、ストレス
で実際に脳は老化するのです。脳がストレスを感じるとコルチゾルというホルモ
ンが分泌される。コルチゾルが脳に入ると神経細胞を殺し、脳の働きを低下さ
せます」と篠原さん。コルチゾルの標的になりやすいのが、記憶をつかさどる海
馬という部分だというから怖い。

　そもそも、脳のストレス抑制回路に当たる眼窩（がんか）皮質の発達状態によ
って、ストレスに強い人と弱い人がいるという。だが、落ち込むことはない。

　「適度なストレスは前頭葉の良いトレーニングになり、ストレス抑制回路を鍛え
ることもできます。中間管理職時代に味わうストレスは、後にストレスを上手に
やり過ごし、長い余生を送るための脳トレーニングといえます」

　では、ストレス抑制回路を鍛えるにはどうすればいいのか。篠原さんは「怒りを
ためず表現する。怒りを受け止めてくれる相手や場所を見つける。悔しい時は
泣く。過去の良い思い出に浸れる写真や懐かしのＣＤなど、心を癒やしてくれる
物を手元に置いたり、日記を書くのも良いでしょう。とにかく我慢してためこまな
いこと」と助言する。

　それでも、ストレスをためこんでしまうという人へは究極のアドバイス。「鏡の前
で笑顔を作ってください。人の脳は目の前の人間の行動や言葉、表現を読み取
り、同調する性質があります。笑顔を作って、自分でそれを見るだけで、前頭葉
を活性化させることができます」

魚を多く食べるほど心筋梗塞（こうそく）など心臓病にかかりに
くいという調査結果を厚生労働省研究班が17日までに公表し
た。これまでも魚は体に良いといわれてきたが、約４万人に上
る大規模な調査で示した。毎日食べる人は、ほとんど食べな
い人より発症リスクが約４割低かった。

　40―59歳の男女計約４万人を11年間にわたり追跡調査。魚
を食べる量で５グループに分けたところ、魚を週１回程度（1日
平均20グラムに相当）と最も食べないグループの虚血性心疾
患の発症リスクを１とすると、週８回程度（同180グラム）食べる
グループは0.63にとどまった。

血液をサラサラにするといわれる脂肪酸、エイコサペンタエン
酸（ＥＰＡ）、ドコサヘキサエン酸（ＤＨＡ）に心臓病予防効果が
あるという。

【1月4日】便秘に関する「常識」として、水分および食物繊維の摂取増加の必
要性や緩下剤の有害性がよく知られているが、これらの「常識」の多くを覆すレ
ビュー論文が『American Journal of Gastroenterology』1月号に掲載された。

「慢性便秘は不快感をもたらすものの、身体に危険を及ぼすものではない」と筆
頭著者であるフンボルト大学（ドイツ、ベルリン）のStefan A. Muller-Lissner, MD
はニュースリリースで述べている。「医師がしばしば便秘を深刻にとらえない理
由は、ここにあるかもしれない。便秘については、証明されていない多くの事柄
が信じられているが、その大半は、科学的手法による詳細な調査では支持され
ないものである」

米消化器病学会（ACG）によれば、便秘は、米国および西欧諸国で最も一般的
にみられる消化管の愁訴の一つである。米国では、便秘による受診は年間250
万回以上であり、緩下剤の費用は数億ドルにも達する。

著者らは、医学的な試験のレビューに基づき、「自家中毒」理論のエビデンスを
見いだすことができなかった。この「自家中毒」理論は、結腸内の便から毒性物
質が吸収されると、疾患が生じる可能性を示唆するものである。

長結腸（異常に長い結腸と定義される）は、便秘の原因とはならないようであ
る。月経周期における消化管機能の変化には、性ホルモンはわずかな役割し
か果たさないようであるが、一方、妊娠中は性ホルモンが腸通過時間の遅延に
寄与する可能性がある。甲状腺機能低下症は便秘を引き起こしうるものの、便
秘を呈する患者に甲状腺機能低下症が認められる場合はまれである。

著者らは、食事における食物繊維不足を慢性便秘の原因として考えるべきで
はないと示唆している。一部の患者は食物繊維を多く含む食事によって効果を
得られるかもしれないが、重度の便秘を呈する多くの患者では、食物繊維の摂
取量を増やすと症状が悪化する。患者が脱水症であるという証拠がない限り、
水分摂取量の増加によって便秘を解消しうるという証拠は得られていない。

便秘は高齢者の運動不足と関連している可能性があるが、他にも多くの因子
が寄与していると考えられる。しかしながら、幅広いリハビリテーションプログラ
ムの一環として運動増進のための介入プログラムを実施することは、有用であ
ると考えられる。

大腸刺激性緩下剤は推奨用量において、結腸に有害であるとは考えにくい。
一部の慢性便秘患者は十分な腸機能を得るために緩下剤に依存しているもの
の、これは以前の緩下剤摂取の結果として起こっているわけではない。大腸刺
激性緩下剤に対する耐性発現はまれであり、緩下剤の摂取中止に伴う「便秘
のリバウンド」を示す証拠は得られていない。また、緩下剤が誤用されたとして
も、薬物依存性はない。

慢性便秘は、結腸直腸癌のリスク増加と関連しているように思われる。しかし、
大腸刺激性緩下剤が結腸直腸癌の独立リスク因子であることを示唆するデー
タはない。

「患者は食物繊維および水分摂取に関する意味のない助言に煩わされたり、
緩下剤の副作用に恐怖心を抱くことはなくなる」とMuller-Lissner博士は述べて
いる。「また、不必要な結腸切除も回避できると考えられる」。

　新車の匂いが原因で病気になる可能性があるという新しい研究成果を、ミシ
ガン州にある非営利の環境保護団体『エコロジー・センター』が http://www.
ecocenter.org/releases/20060111_autotoxics.shtml 発表した。

　今回の報告書によると、2000年～2005年式の車内から埃、およびフロントガ
ラスに貼られたフィルムのサンプルを採取して調べたところ、危険とされる量の
ポリ臭化ジフェニルエーテル(PBDE)―― http://hotwired.goo.ne.jp/news/
business/story/20030930107.html 難燃剤として用いられることの多い化学物
質(日本語版記事)――が検出されたという。直射日光を受ける車内の温度は
摂氏90度近くに達することもあり、こうした高温のもとでは化学物質の分解が促
進され、より多くの毒性物質が車内に放たれる。

　エコロジー・センターの調査で、PBDEの値が最も高かったのはダイムラー・ク
ライスラー社の『メルセデス・ベンツ』で、次が同社の『クライスラー』ブランドの車
だった。いっぽう、値が最も低かったのは韓国のヒュンダイモーター社で、スウェ
ーデンのボルボ社がこれに続いた。

　PBDEの使用は規制当局により、全世界的に厳しく制限されている。最近も、
オレゴン州議会上院で特定のPBDE類を含む新品の製品(家具など)の販売を禁
止する法案が可決されている。

　「動物実験では、出生前後にPBDEにさらされた場合、脳の発達に問題が生
じることが明らかになっています。こうした研究では、学習、記憶、行動の面で
の問題が認められます。また、成長期にPBDEに触れると甲状腺ホルモン濃度
が低下し、生殖機能に影響を与えるほか、免疫システムの機能低下を招く可能
性があるとの結果も出ています」

やっとこのような記事がでました。シックビークル症候群はかなり前から報告が
あり日本車はだいぶ対応しています。アメリカの車は怖いということでしょうか。

　２００６年４月から麻疹（はしか）・風疹（三日はしか）の予防接
種が二回になります。一回目の予防接種の接種推奨期間が２
歳の誕生日までとなります。ＭＲワクチン（麻疹・風疹混合ワク
チン）が導入され、二回目の接種を５歳から小学校入学までに
終えるようになります。

麻疹ワクチンを一回しかしない国は世界でも稀で日本ぐらいの
ものです。欧米ではＭＭＲワクチン（麻疹・風疹・おたふくかぜ）
を２回接種するのが一般的です。

２０歳代の若者の抗体を検査すると約半数は麻疹、風疹、おた
ふくかぜ、水痘のいずれかに陰性で、２種類以上で陰性であ
ることも稀ではありません。一回の接種では抗体は２０年で消
えてしまいます。途中本物の患者さんからウイルスをもらえば
抗体は再び上昇して一生安全になります。

　ワクチンの副作用情報の公開は速やかに、お役所の対応も
迅速にと望まれます。接種する方や家族は十分に納得してか
ら受けてください。

　昭和２６年以来の予防、治療体制が大きく変わった。今年の
週間は改正後初となるだけに、県内でもＰＲや啓発活動が活
発に繰り広げられる。

　結核は結核菌によって発病し、戦前の一時期には１００万人
以上の国民が感染していた。効果的な治療薬もなく、年間１０
万人を超す死者を出すなど「不治の病」として恐れられた。戦
後、化学薬の開発やＢＣＧ接種、健康診断の推進によって患
者を大きく減らしてきた。その分、国民の関心は薄れているよ
うだ。

　しかし、結核は今も世界、日本で最大の感染症だ。ここ１０
年、減少傾向にブレーキがかかっている。平成１５年の新規患
者は全国で３万１６３８人、人口１０万人当たりの発症者数を示
す罹患（りかん）率は２４・８と、先進国では最も高い。本県は３
７４人、うち２５人が命を失っている。罹患率は１７・７と、全国で
は下位に位置するものの、前年より〇・５ポイント上昇した。

　目立つのは高齢者患者の増加だ。県内新規登録患者の６
５・８％を６０歳以上が占める。衛生状態や栄養事情の悪かっ
た戦前、終戦直後に感染し、菌を体に抱えたままの高齢者が
抵抗力の衰えや他の病気に伴って発症することが多いという。

　県は法改正に合わせ「県結核予防計画」を３月に策定した。
「１９年までに罹患率を１５・〇以下にする」との目標を定め、高
齢者の健康診断などを重点に進める。しかし、６５歳以上の県
民の受診率はまだ３割足らず。他の疾患を抱えて何らかの医
療を受けていることの多い世代だが、診療科目などの違いも
あり、結核発見に結び付くとは限らないようだ。お年寄りが受
診しやすい環境の整備に加え、医療従事者や介護者らの意識
を高める働き掛けも必要だろう。

　法改正で、一般県民は逆に健康診断から縁遠くなった。発症
する度合が低いとはいえ皆無ではない。事業所や学校での集
団感染がしばしば起きている。平成１０年には、会津地方の高
校生が感染し、周囲の１２０人以上が治療や経過観察を受け
た。若者は免疫力がなく感染しやすい。結核の知識が少なく、
症状が出ても放置しがちで感染が拡大する。

　結核の初期症状は風邪に近い。「長引くせきは赤信号。２週
間以上続いたら結核の可能性も考えて」と専門家は呼び掛け
ている。感染すれば自らの体がむしばまれ